包茎手術を検討している方にとって、「保険が使えるのかどうか」は非常に重要なポイントです。
結論から言うと、保険適用になるのは「真性包茎」「カントン（嵌頓）包茎」のみで、仮性包茎は保険適用外（自由診療）となります。
包茎の種類と保険適用の可否について｜仮性包茎は保険適用外
真性包茎、嵌頓包茎は保険適用対象としている泌尿器科や総合病院であれば、保険適用した形で治療が可能です。
これは真性包茎、嵌頓包茎については以下のように日常生活に影響するリスクをはらんでいる可能性がある為、保険適用が可能となっています。
| 包茎の種類 | 特徴 | 治療の必要性 | 保険適用 |
|---|---|---|---|
真性包茎 | 勃起時も包皮を引っ張っても 亀頭が露出しない状態です。 包皮が亀頭に強く癒着していることが 多いです。 | 治療必須と診断される場合が多く、 衛生面や排尿などで影響が出る場合が多いです。 | 保険適用可 |
カントン包茎 | 包皮を一度引き下げると元に戻すことができず、 亀頭が締め付けられて血流が悪くなる状態です。 痛みや腫れを伴います。 | 治療必須と診断される場合が多く、 締め付けがひどい場合は緊急を要します。 | 保険適用可 |
仮性包茎 | 通常時は亀頭が包皮で覆われていますが、 勃起時には自然に亀頭が露出する状態です。 包皮を手で簡単に引き下げることもできます。 一般に仮性包茎が多いとされます。 | 日常生活に支障はない為、治療必須はないです。 衛生面や日常生活において気になる場合は 各自の判断で治療を行います。 | 適用不可 |
真性包茎・カントン（嵌頓）包茎は、医師が医療上の治療が必要と判断した場合に保険診療の対象になります。医学的に治療が必要となるケースについて、日本小児泌尿器科学会は次のように説明しています。
元にもどせないかんとん包茎、包皮が硬くなり成長してもむけない場合がこれにあたります。
引用元：日本小児泌尿器科学会「包茎」
保険診療と自由診療の違いは費用や術式にも影響
| 費用目安 | 保険診療 | 自由診療 |
|---|---|---|
| 費用目安 | 約１〜３万円 （３割負担） | 約10〜30万円 （クリニックで自由設定） |
| 対象 | 医学的に治療に必要があるもの （真性包茎・嵌頓包茎） | 美容目的 |
| 術式 | 環状切除術 | 環状切除術 亀頭直下埋没法 切らない包茎治療 部分切開法など |
| 仕上がり | 結果重視のため、傷跡・ツートンカラーの可能性あり | デザイン重視・見た目配慮 |
| 医療機関 | 泌尿器科・総合病院 | 自由診療クリニック (一部泌尿器科・総合病院) |
保険診療と自由診療では上記の表のような違いがあります。注意しておきたいのは泌尿器科や総合病院でも自由診療で包茎治療している医院もあるという事です。
泌尿器科の診断科目にも様々なものがある為、包茎手術を保険診療対象科目としていない医院は自由診療扱いとなり、包茎手術に対して保険適用できないケースもあります。
その為、保険診療がどうかはクリニックに問い合わせるか診察を受けた際に聞いておくようにしましょう。
保険適用手術で選ばれる術式は環状切除術
保険診療で行われる包茎手術のほとんどは、医療的に必要な包皮の切除を目的とした「環状切除術（circumcision）」です。
通常、包皮の余剰を取り除くことが目的であり、見た目の美しさ（デザインや左右対称、ツートン防止）には配慮されないことが多い術式となります。
保険適用手術は「機能回復」が目的であるため、見た目の改善・美容目的は保険の対象外となっています。
医師は保険点数内で決められた処置しかできず、美容的な処置や高額な縫合糸の使用、時間をかけた縫合などは基本的にできない為、限られた術式での対応となります。
保険適用の包茎手術はいくらかかる？生命保険の補填や医療費控除についても解説
| 費用項目 | 金額（例） |
|---|---|
| 初診料 | 約800～1,000円 |
| 手術費 | 約12,000～20,000円 |
| 処方薬・検査等 | 約1,000～3,000円 |
| 合計負担額 | 約1.5～3万円程度 |
一例になりますが、保険診療での包茎手術費用は、上記のように計算できます。
大きく分けると初診料、手術費、処方薬や検査代で費用が決められており、手術後に診てもらう時は一般診療になります。
保険診療の手術費は、厚生労働省の医科診療報酬点数表で次のように定められています（1点＝10円）。
Ｋ８２８ 包茎手術 １ 背面切開術 ８３０点 ／ ２ 環状切除術 ２，０４０点
引用元：厚生労働省「診療報酬の算定方法（医科診療報酬点数表 K828 包茎手術）」
上表の手術費（約1.2〜2万円）は、この基本点数の3割に、麻酔や手術に伴う各種加算が上乗せされた目安です。初診料・薬剤・検査を含めた総額では、1〜3万円程度になるのが一般的です（術式や医療機関により変動します）。
包茎手術は生命保険の給付対象になる？
| 条件 | 対象可否 | 補足 |
|---|---|---|
| 真性包茎や嵌頓包茎の手術 | ○ | 医学的必要性があると判断され、給付対象になることが多い |
| 仮性包茎の自由診療（美容目的） | × | 美容整形とみなされ、保険対象外 |
| 日帰り手術 | △ | 「手術給付金」対象だが、入院給付金は出ない場合あり |
生命保険に加入している場合、上記のような条件で給付金対象となる可能性があります。
生命保険も医学的に必要とされた医療に対して補填される為、保険適用対象となった包茎手術の場合に給付対象となる可能性があります。
手術だけでなく通院も対象とする生命保険に加入されている場合は、そちらも給付される可能性もありますが、加入している生命保険により給付対象になるかが決まってくる為、必ず生命保険の担当者に確認するようにしましょう。
また給付金対象になる為には診断書が必要な場合もある為、必要書類についても確認しておくと安心です。
医療費控除は使える？確定申告での注意点
保険適用対象の治療を受けた場合、医療費控除を行う事ができます。
その年の1月1日から12月31日までの間に、自己または自己と生計を一にする配偶者・親族のために支払った医療費が一定額を超えるときは、その金額をもとに計算した所得控除（医療費控除）を受けることができます。
具体的には、支払った医療費が原則10万円（その年の総所得金額等が200万円未満の場合は総所得金額等の5％）を超える場合に、確定申告で申請できます。
参考情報：国税庁-医療費控除を受ける方へ
真性包茎・嵌頓包茎のように“医学的に必要な手術”として受けた場合、医療費控除の対象となり、以下のように控除対象となるものと対象外のものがあります。
通院にかかった交通費や処方薬の費用も対象になる為、しっかりとレシートや記録を残しておきたいですね。
なお、通院のための公共交通機関の交通費や治療に必要な医薬品の購入費は控除の対象ですが、タクシー代は公共交通機関が利用できない場合を除き原則として対象外です（参考：国税庁「No.1122 医療費控除の対象となる医療費」）。
- 保険診療で受けた包茎手術で自己負担がある場合（たとえば1万～3万円）
- 通院にかかった交通費（電車・バス代など）も控除の対象
- 医師の診断書代、処方薬の購入費も対象
- 仮性包茎などの美容目的の手術（自由診療）で、医療行為と認められない場合
- 美容クリニックでのヒアルロン酸注入や増大術などのオプション
保険適用手術のメリット・デメリット
保険適用手術を行う際、以下のようなメリットとデメリットがあります。
経済的負担が少ない一方でツートンカラーや傷跡が目立つかもしれないという側面もある為、慎重に選択する必要があります。
- 経済的負担が少ない
- 医学的に必要とされる処置のため社会的理解が得やすい
- 見た目への配慮が少ない（ツートンカラー、傷跡が目立つ可能性がある）
- 医師の技術や経験にばらつきがある
- まれに入院が必要になる場合がある
仮性包茎の場合はどうすればいい？
仮性包茎は日常生活に支障がないとされるため、自由診療扱いとなります。
仮性包茎の手術の場合は自由診療クリニックでの治療になる為、以下のような特徴があります。
- 費用：10〜30万円が相場
- オプション追加により高額化しやすい
- 即日手術の勧誘には要注意
- 複数のクリニックでカウンセリングする事を推奨
自由診療では即日契約・即日手術を勧められることもありますが、消費者庁も次のように、十分な説明を受けたか確認するよう呼びかけています。
説明を受けていない場合や、ほかに心配なことがある場合、希望していない施術を勧められた場合などは、改めて医師などから十分な説明を受けた上で、もう一度よく考えてから施術を受けるか決めましょう。
引用元：消費者庁「美容医療を受ける前に確認したい事項と相談窓口について」
包茎手術を受けられる医療機関の選び方
包茎手術を受ける場合、保険適用を希望する場合と自由診療を希望する場合で以下のように選び方に違いが出てきます。
保険適用を希望する方
- 泌尿器科・総合病院で相談
- 医師による診断が必要
真性包茎・カントン包茎であっても、保険適用の可否は最終的に診察した医師が判断します。泌尿器科や総合病院でも包茎手術を自由診療のみで扱う場合があるため、受診前に各医療機関へ「保険診療に対応しているか」を必ず確認しましょう。
自由診療を希望する方
- 美容クリニック・専門院など
- 見た目重視の施術が可能
- 費用やプランを必ず事前確認
→ 調査の詳細（n=212）はこちら
包茎手術の保険適用に関するよくある質問
- 真性包茎かどうか自分で判断できますか？
- 保険適用だと費用はいくらかかりますか？
- 保険で包茎手術を受けられる病院はどこですか？
- 真性包茎・カントン包茎なら必ず保険適用されますか？
- 仮性包茎でも保険が使えることはありますか？
- 保険証がない場合の費用は？
- 修正手術は保険適用ですか？
- 生命保険や医療費控除は使えますか？
- Q1真性包茎かどうか自分で判断できますか？
- A1
亀頭がまったく露出できない場合は真性包茎の可能性がありますが、自己判断は難しく、最終的な診断は医師が行います。泌尿器科などで一度診てもらうと確実です。
- Q2保険適用だと費用はいくらかかりますか？
- A2
3割負担の場合、初診料・手術費・薬代を含めて総額1〜3万円程度が目安です。手術費は厚生労働省の医科診療報酬点数表（K828）で次のように定められています（1点＝10円）。
Ｋ８２８ 包茎手術 １ 背面切開術 ８３０点 ／ ２ 環状切除術 ２，０４０点
引用元：厚生労働省「診療報酬の算定方法（医科診療報酬点数表 K828 包茎手術）」この点数の3割に初診料・薬剤・検査などが加わり、総額1〜3万円程度になるのが一般的です（麻酔や術式により変動します）。
- Q3保険で包茎手術を受けられる病院はどこですか？
- A3
保険診療を希望する場合は、泌尿器科や総合病院・大学病院の泌尿器科で相談するのが確実です。ただし泌尿器科や総合病院でも包茎手術を自由診療のみで扱う医院があるため、受診前に「保険診療に対応しているか」を各医療機関へ必ず確認してください。地域ごとの相談先は、当サイトの各地域記事でも紹介しています。
- Q4真性包茎・カントン包茎なら必ず保険適用されますか？
- A4
必ずではありません。保険適用となるのは、医師が医療上の治療が必要と判断した場合です。医学的な治療の対象となるケースについて、日本小児泌尿器科学会は次のように説明しています。
元にもどせないかんとん包茎、包皮が硬くなり成長してもむけない場合がこれにあたります。
引用元：日本小児泌尿器科学会「包茎」保険適用の可否は最終的に診察した医師の判断によります。
- Q5仮性包茎でも保険が使えることはありますか？
- A5
原則として仮性包茎は自費（自由診療）です。ただし炎症を繰り返すなどの医学的な合併症がある場合は、医師の判断で保険適用になるケースが稀にあります。詳しくは診察時に確認してください。
- Q6保険証がない場合の費用は？
- A6
全額自己負担（10割負担）となり、3〜6万円前後が必要となるのが一般的です。
- Q7修正手術は保険適用ですか？
- A7
通常は自由診療ですが、感染・癒着などの医療的な問題がある場合は一部保険適用となることもあります。判断は医師によります。
- Q8生命保険や医療費控除は使えますか？
- A8
真性包茎・カントン包茎で医学的に必要と判断された手術は、生命保険の手術給付金の対象になることがあります（給付の可否は契約内容によるため保険会社に確認を。診断書が必要な場合があります）。また保険診療で自己負担がある場合は、医療費控除の対象になります。国税庁は医療費控除について次のように説明しています。
その年の1月1日から12月31日までの間に自己または自己と生計を一にする配偶者やその他の親族のために医療費を支払った場合において、その支払った医療費が一定額を超えるときは、その医療費の額を基に計算される金額の所得控除を受けることができます。
引用元：国税庁「No.1120 医療費を支払ったとき（医療費控除）」保険診療で受けた包茎手術の自己負担分は、通院交通費や処方薬代も含めて対象になります。一方、仮性包茎の美容目的の自由診療は、生命保険・医療費控除いずれも原則対象外です。
まとめ｜包茎手術に保険適用できるが条件が限定的
包茎手術で保険適用される対象や条件は以下ですので覚えておきましょう。
- 真性包茎・カントン包茎は保険適用対象
- 仮性包茎は自由診療（美容目的）
- 真性包茎・カントン包茎でも保険診療可能な泌尿器科や総合病院での診察が必要
- 費用は保険診療で約1～3万円、自由診療は10万円以上が目安
- 見た目や仕上がりを重視したい場合は自由診療クリニックの方が良い
一概にどちらが良いという話ではない為、医師と相談の上、自分が希望する診療を選びましょう。
参考・出典
- 日本小児泌尿器科学会「包茎」
- 消費者庁「美容医療を受ける前に確認したい事項と相談窓口について」
- 厚生労働省「診療報酬の算定方法（医科診療報酬点数表 K828 包茎手術）」
- 国税庁「No.1120 医療費を支払ったとき（医療費控除）」
- 国税庁「No.1122 医療費控除の対象となる医療費」
- 厚生労働省「保険外併用療養費制度について」
本記事の費用は保険点数（診療報酬）や各医療機関の公表情報に基づく目安で、初診料・薬剤・検査・麻酔や術式、医療機関により変動します。制度・料金は変更される場合があるため、受診前に必ず各医療機関でご確認ください。保険適用の可否は最終的に診察した医師が判断します。
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